リンスオフを徹底解剖

30代半ばの女性皆の心配であるアンチエイジング

人間韓国人の、自然に老いていく自分を当然受け入れるものだと思っていた。 32歳まで。 33歳になって、コンピュータの画面に映る自分の顔にびっくりした。そして、昔、このようになることはないと思っていたイメージ通りのおばちゃんがそこにあった。頑固で強情なように見える。以来、アンチエイジングの情報を集めるようになった。化粧品だけでなく、サプリメントにも手を出すようになった。ヒアルロン酸とコラーゲンという言葉に、全州のライトに集まる蛾のように惹かれてしまう。アンチエイジング産業はドル箱だと思う。
前のシミが悩みの汚れを消すためにレーザーをする整形外科を訪ねたところ、レーザーではなく、フォトフェイシャルを勧めています。その時はレーザーが必要でよし、と思って施術していましたが、それ以来、フォトフェイシャルは、気になっています。様々な見てみると、シミ対策だけでなく、毛穴やキメにも効果があること今回体験してみたいと思っていました。
　室町から江戸時代の屏風（びょうぶ）絵などを紹介する特別展「美（うるわし）の風景」が今、京都府宮津市国分の府立丹後郷土資料館で開かれている。名所や絶景とともに旅人の姿が描かれており、当時の観光の様子を伝えている。来月２９日まで。
　天橋立など名所の風景は室町―江戸期に屏風や襖（ふすま）に盛んに描かれ、これを出版物などで見た庶民の旅行のきっかけになった。
　会場では、９点の屏風をはじめ計９２点を展示。天橋立をモチーフにした江戸前期の屏風絵は、成相寺と籠神社を描いた右上から、天橋立の青々とした松並木が左下へと伸びる大胆な構図。砂浜には金ぱくを用いて豪華な作品に仕上げている。
　室町期の「東海道往来図屏風」では、雪が積もった富士を背景に、富士の絶景を仰ぎ見る僧や傘を風に飛ばされる旅人などを生き生きと描いている。このほか、西国三十三所の絵を掲載した江戸期の案内本や、戦前の観光絵はがきも並ぶ。
　４月２３日、来月２１日に関連講座もある。問い合わせは丹後郷土資料館ＴＥＬ０７７２（２７）０２３０。

　国の重要無形民俗文化財に指定されている多治神社（京都府南丹市日吉町）の神事「田原の御田」に今年、地元の男性が初挑戦する。１年前からベテランと二人三脚でけいこを重ねてきた。「地域の伝統を引き継ぎたい」と５月３日の本番に臨む。
　今年、作次郎役に初めて挑むのは、山本幸正さん（６７）＝同町田原。後継者不足で存続が危ぶまれる神事の大役を引き受けた。昨年５月からビデオなどで全体の流れや所作を覚え、作太郎役を３０年以上務める加地秋次さん（８６）＝同＝と月に１度、けいこを続けてきた。
　即興といえ、日柄改めの際の「万事よろず良し　一粒万粒」など必ず言わなければならないせりふもある。「最初は暗記にとらわれ、思うように言葉が出なかった」という山本さん。「人間国宝」と慕う加地さんから「硬くならず、好きなことを言うたらいい」と助言を受け、気が楽になった。今では２人の息も合い、独特のユーモラスなやりとりができるようになった。
　神事には孫の純也君（１０）も牛役として出演する予定で、「孫と一緒にできるのは幸せ。加地さんに負けないように頑張りたい」と意気込む。「本番では何を言うか分からんで」とおどける加地さんも、「十分練習しているので心配はしていません」と、まな弟子に信頼を寄せている。

　東日本大震災で地盤沈下した石巻市の沿岸地域が満潮時に冠水する問題で、県は２１日、冠水被害が大きい同市渡波地区で高潮流入を防ぐ工事を始めた。また、市も冠水被害に備え、新たに５カ所の避難所を開設したほか、住民に潮見表を配布するなど警戒を呼びかけている。
　冠水被害が出ているのは渡波地区と門脇町、南浜町などで、市が２１日朝の満潮時に調査したところ最大４０センチ以上も冠水した地域があった。多くの地域は干潮とともに水が引くが、垂水町では水が引かず、住民たちは「買い物にも出られない」と困惑している。
　渡波地区の冠水は、万石浦に通じる用水路の赤堀からあふれた海水が住宅地に流入している。このため、県は万石浦から赤堀に流入する海水を食い止めるため、高さ約１・５メートルの土手を築いている。
　一方、北上川沿いの地域は土のうで冠水防止を図っているが効果は見られず、市も「対応に苦慮している」と、有効な対策を打ち出せていない。【石川忠雄】

４月２２日朝刊

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　村井嘉浩知事は２１日、東日本大震災の被災者が入居する仮設住宅について「９月末までの完成を図る」と述べ、完成時期の前倒しが可能との見通しを示した。
　当初、完成時期について「１年ぐらいかかる」と示していたが、建設に必要な資材と作業員の人員が確保できたという。ただ、難航している建設用地の確保が前提となっており、実際にスケジュール通りに進むかは不透明だ。
　県が建設を目指す仮設住宅は３万戸。県防災砂防課によると、このうち１万戸を５月中旬までに着工し、８月までに全戸の着工を目指す。一方、２１日までに確保している建設用地は約１万３０００戸分にとどまっている。多くの被災者は居住する自治体内での建設を希望しているが、津波被害で用地は限られており、調整が難航している。【三村泰揮、比嘉洋】

４月２２日朝刊

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